近年、発達障害のひとつであるADHD（注意欠如・多動症）についての関心が高まっています。子どもの発達段階で注目されることが多いものの、実際には成人後もその特性が続き、職場での働き方や人間関係に影響を及ぼすケースも少なくありません。企業にとっては人材の活躍を支える上で理解が欠かせないテーマであり、産業医の立場からも早期の気づきと適切な対応が重要です。

ADHDの定義と特徴

ADHDは「不注意」「多動性」「衝動性」という3つの特徴を中心とする神経発達症の一つです。集中力の持続が難しい、忘れ物やミスが多い、落ち着きがない、思いついた行動を抑えられないといった症状が見られます。成人では「仕事の優先順位がつけにくい」「期限管理が苦手」「会議で集中が続かない」などの形で表れることが多く、本人だけでなく同僚や上司との関係性にも影響する場合があります。

職場におけるADHDの影響

職場では、ADHDの特性が業務効率や対人関係に直結することがあります。例えば、報告書の提出遅れや確認漏れ、マルチタスクが苦手なことによる業務停滞などです。一方で、発想力が豊かで新しいアイデアを生み出す力に長けるなど、強みを持つことも多いのが特徴です。企業側が特性を理解し、本人が力を発揮できる環境を整えることが重要です。

産業医が担う役割

産業医は、職場におけるADHDの課題に対し、医学的知識に基づいた助言を行います。本人が困りごとを抱えている場合、医療機関との橋渡しや職場での配慮事項の整理を支援します。また、企業に対しては「タスクの優先順位を明確にする」「静かな作業環境を整える」「定期的なフィードバックを行う」といった実践的な改善策を提案することができます。これにより、本人が安心して働き続けられる職場づくりに寄与します。

支援の具体的な工夫

職場でのADHDへの支援は、必ずしも大掛かりなものではありません。例えば、業務を細分化し、進捗を共有できる仕組みを導入することや、口頭だけでなく文書での指示を組み合わせることが有効です。また、デジタルツールを活用しスケジュール管理を支援する方法もあります。産業医はこれらの工夫を職場の実情に合わせて調整し、本人と組織の双方にとって現実的な対応策を提案していきます。

まとめ

ADHDは特性によって職場で困難を抱えることがある一方、その人ならではの強みを発揮できる場面も多い障害です。企業や管理職、同僚が理解を深め、環境調整を行うことが、生産性と働きやすさを高める鍵となります。困りごとが見られる場合には、産業医に相談することで、本人と職場双方にとって適切な対応を見出すことが可能です。働く人の多様性を尊重する社会の中で、ADHDの理解と支援は今後ますます重要性を増していくでしょう。