おおた産業メンタルラボ

ブログ・お知らせ

統合失調症で休職した社員を復職させるには、その1

今回は架空事例なぞ作ってみました。

架空事例:30代女性会社員Aさんの場合

Aさんは、企業の事務職として勤務している30代の女性です。もともと数年前に統合失調症と診断され、通院と服薬を続けながら仕事を続けていました。上司や一部の同僚には病気のことを伝え、勤務時間の調整やストレスの少ない業務への配慮を受けながら、これまで安定して勤務できていました。

新年度の人事異動により同僚メンバーが変わり、業務内容もすこし変化しました。本人の負担が増えないか心配されましたが、本人は意欲的に新しい業務にも取り組んでいました。

順調かに見えましたが、1か月ほどたって、睡眠が足りていないような様子で、これまでになくいらいらとした様子や、物音に過敏な様子が目立つようになり、仕事上のミスも増えました。
ある日、書類上の小さなミスがあり、そのことを指摘され訂正を求められたところ、「もういや!なんで私ばかり!」などと突然の大声を上げて泣き出し事務所内は騒然となりました。本人はその日は泣きじゃくったまま収まらず、早退しました。

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メンタルヘルスマネジメント検定Ⅰ種、Ⅱ種、Ⅲ種を制覇してみてわかったこと

メンタルヘルスマネジメント検定のⅡ種を取り、
次にⅠ種にどうにか受かったので、
残るはⅢ種 セルフケアコース
対象は 「一般社員」
目的は 「組織における従業員自らのメンタルヘルス対策の推進」
だそうです。

まあ、上位の2つを取ったのでいらないような気もするけれども、
やはりそれぞれ違う部分が知りたくなったのと、
あとはⅠ種、Ⅱ種、Ⅲ種とコンプリートしてみたくなったので受けてみましょう!

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社労士・弁護士が直面するメンタルヘルス対応の課題と、予防労務のススメ

この記事では、企業が抱える労務問題、特にメンタルヘルス対応における「社労士・弁護士」の役割と限界を解説します。予防労務の視点がなぜ必要かを、精神科産業医の視点から考察しています。


■ 社労士・弁護士が抱える“地方特有の課題”とは?

地方の中小企業では、社労士や弁護士との連携において以下のような問題が目立ちます:

  • 定型業務(給与計算・就業規則作成)中心で、非定型なメンタルヘルス対応が手薄
  • 経営者と士業の間に問題意識のズレがある
  • 「火事が起きてから対処する」後手対応が常態化

これは労務の専門家として予防的な関与ができていないことの表れです。


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産業メンタルヘルス講演会に参加してきた話

去る2025年3月2日
東京国際フォーラムで行われた、
日本精神科産業医協会主催の産業メンタルヘルス講習会に参加してきました。

この日は、時期としては温かい20度を超えるような春の日で、
折しも東京駅と東京国際フォーラムの界隈は東京マラソンの参加者でにぎわっていました。
カラフルでおしゃれな東京マラソンのガウンタオル?を羽織ったランナーたちがそこかしこにいて、幸せオーラにあふれていました。
ランナーって、エンドルフィンが出捲ってて、なんか見ているだけでも幸せな感じになりますね。
東京国際フォーラムの辺りは外国籍のランナーのクロークになっていたのか、見るからに異国の方ばかりで、幸せオーラもいっそうだったかも。

閑話休題

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