回避性パーソナリティ障害（Avoidant Personality Disorder：AvPD）は、他者からの評価や拒絶への強い恐怖を背景に、人間関係を極端に避ける傾向を持つ人格傾向です。職場では「人付き合いが苦手」「自信がない」「必要以上に慎重」といった印象で捉えられがちですが、実際には深い苦痛や孤立感を抱えていることも少なくありません。産業医の立場から見ると、この傾向が業務遂行や職場適応に影響するケースもあり、早期の理解と適切な支援が重要です。

回避性パーソナリティ障害の定義と特徴

回避性パーソナリティ障害は、DSM-5（精神疾患の診断と統計マニュアル）において、「否定的な評価への過敏さ」「社会的抑制」「劣等感」といった特徴を持つ人格障害の一つとされています。本人は他者との関わりを望みながらも、批判や拒絶を極端に恐れるため、対人関係を避けてしまうというジレンマに苦しみます。職場では、会議発言の回避、上司への報告遅延、チーム作業のストレスなどが見られることがあります。

職場での行動傾向と問題点

回避性パーソナリティ障害を持つ人は、業務上の人間関係において「ミスを恐れて行動できない」「叱責を過度に気にする」「新しい環境に適応しにくい」といった特徴が現れやすいです。特に、評価や人間関係のプレッシャーが強い職場では、強い不安や抑うつ状態を併発することもあります。産業医は、こうした背景を理解し、単なる「性格の問題」と片付けず、心理的要因や環境要因のバランスを丁寧に評価することが求められます。

診断と医療機関での対応

回避性パーソナリティ障害の診断は、精神科・心療内科での面接や心理検査を通じて行われます。治療の中心は心理療法であり、特に認知行動療法（CBT）や対人関係療法（IPT）が有効とされています。薬物療法は、併発する不安や抑うつ症状に対して補助的に用いられることがあります。産業医としては、治療中の社員に対し、過度な業務負荷を避けつつ復職や職場適応をサポートする調整役としての関与が重要です。

産業医の役割と職場での支援体制

産業医の役割は、単に病状を評価することにとどまらず、職場全体の理解促進と再発予防にあります。具体的には、上司や人事担当者への助言、柔軟な勤務形態の提案、コミュニケーション負担を軽減する業務設計などが考えられます。また、本人が安心して相談できる環境づくりも欠かせません。回避傾向を持つ人ほど「相談すること自体が負担」になるため、定期的なフォローアップや産業保健スタッフとの連携が効果的です。

回避性パーソナリティ傾向とストレスチェックの活用

企業のストレスチェック制度では、回避性傾向を直接評価する項目はありませんが、仕事や人間関係に対する強い不安、孤立感、自己否定感などの兆候を早期に把握する手段として有効です。産業医は、ストレスチェックの結果をもとに、本人との面談を通じて心理的支援の必要性を判断します。早期の介入が、長期的なメンタルヘルス不調や離職を防ぐことにつながります。

まとめ：理解と支援のバランスを取るために

回避性パーソナリティ障害は、単なる「内向的」や「慎重な性格」とは異なり、本人にとって強い苦痛を伴う心理的課題です。職場では、本人の特性を理解し、過度なプレッシャーを避けながら成長を支える姿勢が求められます。産業医は、医療と職場の橋渡し役として、社員の安全と組織の健全性を両立させる支援を行う立場にあります。もし職場で人間関係や評価への恐怖から行動に支障を感じる社員がいる場合は、早めに産業医や専門機関への相談を検討することが大切です。