近年、職場でのメンタルヘルス問題に加え、原因不明の慢性的な痛みに悩む労働者が増えています。これらの症状の中でも、「疼痛性障害（とうつうせいしょうがい）」は、身体的な損傷だけでなく、心理的な要因が深く関係している点で注目されています。産業医としての立場から見ると、この障害は単なる身体の不調にとどまらず、職場環境やストレスとの関係性を考慮することが不可欠です。
疼痛性障害とは何か
疼痛性障害は、医学的な検査で明確な原因が見つからないにもかかわらず、持続的な痛みを感じる状態を指します。以前は「心因性疼痛障害」とも呼ばれていましたが、近年では「慢性疼痛症候群」や「身体症状症」として分類されることもあります。この痛みは、脳が痛みを過剰に感じ取ることや、心理的ストレスが神経系に影響することによって生じると考えられています。特に、長時間労働や人間関係のストレスなど、職場の環境要因が痛みを悪化させるケースも少なくありません。
慢性疼痛とメンタルヘルスの密接な関係
慢性的な痛みは、うつ病や不安障害といったメンタルヘルスの問題と強く関連しています。痛みが続くことで睡眠障害や集中力の低下を招き、業務パフォーマンスが下がることもあります。一方で、精神的なストレスが痛みをさらに強めるという悪循環に陥ることも多く、早期の介入が重要です。産業医は、身体的な治療だけでなく、心理的サポートや職場環境の改善を組み合わせた多角的なアプローチを行うことが求められます。
職場における疼痛性障害の課題
疼痛性障害は外見上の異常が少ないため、同僚や上司に理解されにくいのが現実です。そのため、本人が痛みを我慢して働き続け、症状を悪化させることもあります。産業医としては、従業員が安心して症状を相談できる職場環境を整えることが重要です。また、業務内容の見直しや勤務時間の調整、復職支援プログラムの導入など、組織全体で支援体制を構築することが求められます。
診断と治療のポイント
疼痛性障害の診断では、まず身体的な原因がないか慎重に確認する必要があります。検査で明確な異常が見つからない場合でも、痛みを「気のせい」と片付けることは避けるべきです。治療には、薬物療法に加えて、認知行動療法やマインドフルネスなど心理的アプローチが有効です。また、リハビリや運動療法を通じて、身体機能の維持と自己効力感の回復を促すことも重要です。産業医の役割は、医療と職場の橋渡しをしながら、治療の継続を支えることにあります。
職場での支援と再発予防
疼痛性障害の回復には、職場復帰後のフォローが欠かせません。再発を防ぐためには、ストレスマネジメントの指導や、上司・同僚の理解促進が必要です。産業医は、復職面談や定期的な健康相談を通じて、従業員の心身の状態を見守る役割を担います。また、企業側も「メンタルと身体は一体」という認識を持ち、健康経営の一環として慢性疼痛対策を位置づけることが望まれます。
まとめ：痛みを「見える化」する職場づくりへ
疼痛性障害は、身体と心の両面にまたがる複雑な問題です。痛みを抱える従業員を孤立させず、早期に支援できる仕組みを整えることが、組織全体の生産性向上にもつながります。産業医の立場からは、医学的評価だけでなく、職場環境・人間関係・働き方といった背景要因を総合的に捉えることが重要です。もし慢性的な痛みや心身の不調に悩む従業員がいれば、早めに産業医や専門医に相談し、無理のない形で回復と働き続ける支援を受けることをおすすめします。