上司から「部下が『うつ』かもしれない」という相談があったとき。
大切なのは、「次にどのような行動をとればよいか」という解決（行動）を上司に持って帰ってもらうことだと思ってます。
精神科受診が必要かどうか
まずは本人が「うつ」の相談に来た時と同じく、「休職する必要があるかないか」「精神科を受診する必要があるかどうか」をできるだけ確認します。
「精神科を受診する必要がありそうだ」と判断した場合には、
まずは上司から本人に「産業医にも相談したけど、精神科を受診した方が良いとアドバイスされた」と伝えるよう指示します。
「うつ」という触れ込みの人の相談をいただきます。
本人から直接相談されたときに、メンタル系産業医は何を考えているのでしょうか。
本人から相談されたときのポイントは大きく二つ、
「休職する必要があるかないか」「精神科を受診する必要があるかどうか」です。
精神科医が典型的な「うつ病」と判断する時の条件を考えてみます
「自責感」と「きっかけ」「年齢」「症状」、このすべての条件が典型的なときにはまず「うつ病」だと判断します。
「自責感」
日常生活や職業場面でできないことを「自分の努力が足りない」などと自分を責める気持ちが強いこと。
まず、「うつ」のうちで、病気であり治療が必要な「うつ病」について。
「うつ病」は、病気です。つまり「がん」「心筋梗塞」と同じで、身体（脳）の変化があり、生活への何らかのマイナスの影響が出ているということです。
病気ですので、治療を受けた方が早く回復する、治療を受けた方が良いもの、とされています。身体の変化があるので、そこに作用する薬（向精神薬）があります。生活のマイナスの影響が大きい場合には入院治療を必要とすることもあります。
それがいろいろな「うつ」の中で、医療としてはど真ん中である病気「うつ病」です。
「うつ」という言葉は「気分の落ち込み」を指すものとしてひろく日常会話でも使われています。逆に言えば、「うつ」と言っただけでは「気分が悪い」と言っているに過ぎません。
働く人のメンタルヘルスについて考えるために、これからいろいろな「うつ」について整理してみます。
これから整理していく言葉：「うつ」、「うつ病」、「内因性うつ病」、「うつ状態」、「新型うつ病」、「非定型うつ」、「未熟型うつ」、「適応障害」、「抑うつ神経症」
