解離性障害は、強いストレスやトラウマ体験を背景に、記憶・意識・感情・自己認識などの統合が一時的に崩れる精神的な状態を指します。近年、働く人々のメンタルヘルス問題が注目される中で、うつ病や不安障害ほど知られていない「解離性障害」も、職場での生産性低下や人間関係の摩擦を引き起こす可能性がある重要なテーマです。ここでは、産業医の視点から、解離性障害の理解と職場での対応のあり方について解説します。
解離性障害の定義と特徴
解離性障害とは、強い心理的ストレスを受けた際に、心の防衛反応として「意識」や「記憶」「人格」「感情」の一部が切り離されてしまう状態です。代表的な症状には、記憶の欠落（解離性健忘）、自分が自分でないように感じる体験（離人感・現実感喪失）、複数の人格が存在するような感覚（解離性同一性障害）などがあります。これらは統合失調症などとは異なり、現実検討能力が保たれていることが多い点が特徴です。職場では「ぼーっとしている」「集中できない」「急に態度が変わる」といった形で現れることもあり、誤解されやすい障害でもあります。
発症の背景と心理的メカニズム
解離性障害の多くは、過去のトラウマ体験や長期的なストレス環境に起因します。特に幼少期の虐待やいじめ、家庭内暴力、あるいは職場でのハラスメントなど、心が耐えきれない経験が契機となることがあります。心は自らを守るために「記憶や感情を切り離す」ことで、現実に耐える仕組みを取るのです。産業医としての現場では、過重労働やパワーハラスメントが続いた結果、解離症状を呈するケースも見られます。つまり、個人の脆弱性だけでなく、職場環境そのものが発症の引き金となることも少なくありません。
職場における解離性障害のサインと対応
解離性障害の従業員は、しばしば周囲から「気分にムラがある」「怠けている」と誤解されがちです。しかし実際には、自分でもコントロールできないほどの精神的苦痛の中で働いている場合が多いのです。産業医として重要なのは、勤務状況や生活リズムだけでなく、本人のストレス体験や心理的安全性にも目を向けることです。必要に応じて、職場内でのハラスメント調査や業務負荷の見直しを提案し、再発防止策を組織全体で考えることが求められます。また、本人には精神科受診を促し、医療機関との連携を図ることも不可欠です。
診断と治療の基本
解離性障害の診断は、精神科医による詳細な問診と心理検査を通じて行われます。治療の中心は、薬物療法ではなく心理療法です。特に、トラウマ体験に焦点を当てたカウンセリングや認知行動療法、EMDR（眼球運動による脱感作と再処理法）などが有効とされています。産業医は、治療経過を理解し、復職や就労継続のタイミングを慎重に判断する役割を担います。無理な復帰は再発を招くリスクがあるため、本人・上司・人事部と連携しながら段階的な復職支援を行うことが大切です。
職場環境の整備と再発予防
解離性障害の再発を防ぐには、個人の治療だけでなく、職場の心理的安全性の向上が欠かせません。産業医は、ストレスチェック制度の結果を活用し、メンタルヘルス研修や相談体制の充実を提案する立場にあります。上司や同僚が症状を理解し、安心して働ける環境をつくることが、最も効果的な予防策です。また、本人が「助けを求めてもいい」と感じられる風土づくりも重要です。解離性障害は「心の防衛反応」であり、恥ずかしいものではありません。むしろ、回復の過程で自分を守る力が働いていることを理解する必要があります。
まとめ：職場で気づき、支えることの重要性
解離性障害は、見た目にはわかりにくい心の障害ですが、適切な理解と支援があれば十分に回復が可能です。産業医としては、早期の気づきと介入、そして本人が安心して相談できる環境づくりが最も重要です。職場の管理職や人事担当者も、精神的な不調を「個人の問題」とせず、組織として支える姿勢を持つことが求められます。心の健康を守ることは、従業員の幸福だけでなく、企業の持続的成長にもつながるのです。