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月経前不快気分障害（PMDD：Premenstrual Dysphoric Disorder）は、月経周期に関連して生じる強い気分変動や身体的症状を特徴とする疾患です。単なる「PMS（月経前症候群）」と混同されることも多いですが、PMDDはより重度で、日常生活や仕事に深刻な影響を及ぼす可能性があります。職場においても、女性従業員のメンタルヘルス管理の一環として、PMDDの正しい理解と支援が求められています。

PMDDの定義と主な症状

PMDDは、月経前の黄体期に強い情緒不安定や抑うつ、怒り、集中力の低下などの精神的症状が現れ、月経が始まると軽快または消失するのが特徴です。加えて、倦怠感、食欲変化、睡眠障害、乳房の張りなどの身体的な不快感を伴うこともあります。これらの症状により、仕事や人間関係に支障をきたすケースも少なくありません。診断はDSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル）に基づき行われます。

PMSとの違いと誤解されやすいポイント

PMSは月経前に起こる一般的な不調の総称で、軽度なイライラや身体的違和感が中心です。一方、PMDDはその症状が極めて重く、抑うつ症状や衝動的な行動が出ることもあります。職場では「気分の波」と誤解され、本人も我慢を続けてしまうことが多いですが、PMDDはれっきとした疾患であり、医療的な対応が必要です。産業医はこうした誤解を解き、早期の医療機関受診を促す役割を担います。

PMDDの原因とメカニズム

PMDDの明確な原因はまだ完全には解明されていませんが、女性ホルモン（エストロゲン、プロゲステロン）の変動に対する脳内の感受性の違いが関与していると考えられています。セロトニンなどの神経伝達物質のバランスが崩れることで、気分変動や抑うつが生じやすくなるとされています。ストレスや睡眠不足、過労も症状を悪化させる要因となるため、職場環境の調整が重要です。

職場で見られるPMDDの影響

PMDDによって、集中力の低下、遅刻・欠勤の増加、対人関係のトラブルなどが起こることがあります。特に責任感の強い人ほど、自分を責めてさらに症状を悪化させてしまう傾向があります。職場で「最近ミスが増えた」「感情の起伏が大きい」と感じられる場合、単なる性格やストレスの問題ではなく、PMDDの可能性も視野に入れる必要があります。産業医は、こうした兆候を早期に察知し、本人の健康と職場の生産性の両立を支援します。

産業医による支援と職場での取り組み

産業医は、PMDDの症状を抱える従業員に対し、本人の訴えを丁寧に聞き取ることから始めます。必要に応じて婦人科や精神科の受診を勧め、職場では柔軟な勤務調整や在宅勤務の導入など、症状に合わせた対応を提案します。また、上司や人事担当者への啓発も重要です。PMDDを「怠け」や「感情の問題」と捉えず、医学的な理解のもとで支援体制を整えることが求められます。

治療とセルフケアの方法

PMDDの治療には、SSRI（抗うつ薬）や低用量ピルの服用、生活リズムの改善などが行われます。軽度の場合は、十分な睡眠やバランスの取れた食事、ストレスマネジメントで症状が緩和されることもあります。産業医は、職場復帰や就業継続の支援において、治療内容を踏まえた就業調整を行うことができます。医療的治療と職場環境の調整を組み合わせることが、長期的な安定につながります。

まとめ：PMDDを「見えない不調」として放置しないために

PMDDは、本人の努力ではコントロールしづらい医学的な疾患です。適切な理解と支援があれば、多くの人が安心して働き続けることができます。職場での理解を深めること、産業医と連携して柔軟な対応を取ることが、従業員の健康維持と企業の健全な運営の両立につながります。月経に関連するメンタルヘルスの問題を「個人の問題」にせず、組織全体で支える姿勢が求められています。

出産は人生の大きな転機であり、喜びとともに大きな心身の変化を伴います。その中で、多くの女性が直面する可能性があるのが「周産期うつ病（産後うつ）」です。これは出産前後に発症するうつ病のことで、近年では職場復帰との関係や社会的支援のあり方が注目されています。本記事では、産業医の立場から、周産期うつ病の特徴や職場での支援体制、再発予防のポイントについて解説します。

周産期うつ病（産後うつ）の定義と背景

周産期うつ病とは、妊娠中から出産後1年以内に発症するうつ病を指します。出産直後のホルモン変動、育児に伴う睡眠不足や孤立感、社会的サポートの不足などが主な要因とされています。特に現代社会では、核家族化や共働きの増加により、育児の負担が母親に集中しやすく、心のバランスを崩すリスクが高まっています。周産期うつ病は「母親の問題」ではなく、社会全体で支えるべき課題と捉える必要があります。

発症のサインと早期対応の重要性

周産期うつ病の主な症状には、気分の落ち込み、興味・喜びの喪失、強い疲労感、罪悪感、不眠、食欲不振などがあります。中には「母親失格だ」「育児がつらい」と感じるケースも少なくありません。早期発見・早期対応が重要であり、周囲の理解と声かけが大きな支えとなります。産業医は、職場復帰を控える女性社員やその上司に対し、適切な面談や支援体制の構築を提案する役割を担います。

職場復帰とメンタルヘルス支援のポイント

産後の職場復帰は、身体的・精神的な回復度合いを慎重に見極める必要があります。産業医は復職前面談を通じて、業務負荷、勤務時間、通勤状況などを総合的に評価します。周産期うつ病の既往がある場合、再発予防のためにも段階的な復職（リワーク）を勧めることが多いです。また、上司や同僚が過度なプレッシャーを与えないように配慮することも重要です。企業としては、時短勤務や在宅勤務など柔軟な働き方を支援する制度整備が求められます。

家族・職場・医療機関の連携の重要性

周産期うつ病の回復には、家族のサポートとともに、職場と医療機関の連携が欠かせません。産業医は、主治医の意見を踏まえつつ、職場の実情に即した支援策を調整します。また、夫やパートナーへの啓発も大切です。母親の不調を「甘え」ではなく「治療が必要な病気」と理解することが、早期回復につながります。職場としても、産後の女性社員が安心して相談できる雰囲気づくりが重要です。

産業医の役割と企業に求められる姿勢

産業医は、単に医学的な判断を下すだけでなく、働く母親が安心して職場に戻れるよう支援するコーディネーターの役割を担います。周産期うつ病に関する正しい知識を企業内に広め、管理職への教育や相談体制の整備を進めることが求められます。さらに、復職後も定期的なフォローを行うことで、再発防止や長期的なメンタルヘルスの維持につなげることができます。

まとめ：周産期うつ病への理解と支援の輪を広げるために

周産期うつ病は、誰にでも起こりうる心の病です。産業医の関与によって、職場・家庭・医療の三者が連携し、母親が無理なく社会復帰できる環境を整えることが可能になります。企業は制度面だけでなく、心理的な支援の仕組みを整えることで、安心して出産・育児と仕事を両立できる文化を築くことが大切です。もし職場で産後の不調に悩む社員がいたら、早めの相談と支援の手を差し伸べることが、すべての人の健康と生産性の向上につながります。

日本は急速な高齢化が進み、定年後も働き続ける高齢者が増えています。その一方で、加齢に伴う身体の変化や社会的役割の喪失、孤独感などから「老年期うつ病」を発症する人が少なくありません。老年期うつ病は、単なる気分の落ち込みではなく、適切な支援と治療を要する重要なメンタルヘルスの問題です。ここでは産業医の立場から、職場や家庭で知っておくべき老年期うつ病の特徴と対応について解説します。

老年期うつ病の定義と特徴

老年期うつ病とは、一般的に65歳以上の高齢者に発症するうつ病を指します。若年層のうつ病と比べて、気分の落ち込みよりも身体的な症状（倦怠感、食欲低下、睡眠障害など）が前面に出やすい点が特徴です。また、「認知症」との区別が難しいこともあります。物忘れや判断力の低下が見られても、うつ病による一時的な認知機能の低下（仮性認知症）であるケースもあるため、適切な診断が重要です。産業医としては、職場復帰や業務継続の判断に際して、こうした特性を正しく理解することが求められます。

発症の背景とリスク要因

老年期うつ病の背景には、身体疾患や薬剤の副作用、社会的孤立、経済的不安など、多様な要因が関与します。退職や配偶者との死別による喪失体験も、心理的な負担となることが多いです。また、慢性疾患（糖尿病、高血圧、脳卒中など）を抱える人では、身体的不調が長期化することで気分の低下を助長しやすくなります。産業医は、こうした身体的・社会的背景を含めて包括的に評価し、職場での適切な支援体制を整える役割を担います。

職場での老年期うつ病のサイン

職場で高齢の従業員がうつ病を発症した場合、明確な「うつ状態」を訴えることは少なく、「疲れやすい」「集中できない」「作業効率が落ちた」といった形で現れることが多いです。特に、これまで勤勉だった人が突然欠勤や遅刻を繰り返すようになった場合は注意が必要です。産業医は、本人の訴えを丁寧に聴き取るとともに、上司や人事との情報共有を通じて、職場環境の改善や業務負担の調整を提案することが求められます。

診断と治療の基本方針

老年期うつ病の診断には、医師による面接評価と、必要に応じた心理検査・血液検査などが用いられます。治療の基本は抗うつ薬による薬物療法と心理社会的支援の併用です。ただし、高齢者では薬剤代謝が遅く、副作用が出やすいため、慎重な投与が必要です。また、家庭や職場の理解、生活リズムの整備、社会的つながりの再構築なども回復に大きく影響します。産業医は、治療中の就業支援や復職計画の調整を行い、無理のない形で社会参加を続けられるようサポートします。

予防と早期介入のポイント

老年期うつ病は、早期発見と予防が極めて重要です。定期的な健康診断やメンタルヘルスチェックにより、気分の変化や生活意欲の低下を早い段階で捉えることができます。また、職場では年齢に応じた業務調整や柔軟な勤務形態の導入が有効です。産業医は、従業員との面談や組織的なストレス対策を通じて、心身のバランスを保つ取り組みを推進します。周囲が「高齢だから仕方ない」と見過ごさず、早期の相談を促す姿勢が重要です。

まとめ：老年期うつ病に気づき、支え合う社会へ

老年期うつ病は、適切な理解と支援があれば十分に回復が見込める疾患です。高齢者本人が「年のせい」と諦めず、周囲も「性格の問題」と決めつけないことが大切です。職場では、産業医を中心に医療機関や家族と連携し、治療と就労の両立を支援する体制づくりが求められます。誰もが安心して働き続けられる社会の実現には、老年期のメンタルヘルスに対する正しい理解と、温かいサポートが欠かせません。