おおた産業メンタルラボ

コラム・お知らせ

職場のメンタル問題、悪いのは上司か その1 労災1055人時代に見誤られている“本当の原因”とは 

こんなニュースから考えたこと。

テレビ朝日ニュース「精神疾患による労災認定 初の1000人超で過去最多に『上司とのトラブル』など『職場の対人関係』が要因」

精神疾患による労災認定 初の1000人超で過去最多に 「上司とのトラブル」が急増 仕事が原因で精神的な疾患を発症し、労災認定された人が2024年度初めて1000人を超え、過去最多となったことが分かりましnews.tv-asahi.co.jp

今回はその第1回

「上司が悪い」という思考停止


結論から言えば、
職場のメンタル問題を「上司が悪い」で片付けるのは、
ほぼ確実に判断ミスにつながるでしょう。

むしろ問題は、
本来“構造で扱うべきもの”を個人の責任に還元してしまう
ことにあります。

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“良い会社”の意外な落とし穴 「味で勝負」の会社ほど、なぜ社員が疲れるのか 

結論から言うと、
品質に強くこだわる会社ほど、
社員が疲弊しやすいことがあります。

一見すると、少し逆説的に聞こえるかもしれません。
しかし産業医として企業を見ていると、これは決して珍しい話ではないのです。
「良いものを作る」
「手を抜かない」
「顧客に誠実である」
こうした価値観そのものは、もちろん素晴らしい。
むしろ会社として健全でしょう。

ただし問題は、
良い仕事をしていることと社会から評価されることは、
必ずしも一致しないという点にあります。
このズレが生まれると、社員のメンタルヘルスに静かに影響してきます。

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地方企業こそ知っておきたい両立支援―「治療しながら働く」が当たり前になる時代と産業医の使い方

2026年、企業に求められる「治療と仕事の両立支援」


2026年4月に向けて、
「治療と仕事の両立支援」は、これまで以上に企業が向き合うべきテーマになってきました。

これまではガイドラインとして扱われてきた内容が、
より制度的な位置づけを持つ方向で整理されつつあり、
経営者にとっても「知っているかどうか」で差が出る分野になっています。

とはいえ、地方の中小企業の経営者の方と話していると、
こんな反応は少なくありません。

「産業医って大企業の話でしょう」
「うちは50人いないから関係ないのでは」
「病気になったら休ませれば十分では」

精神科医として企業の産業医をしていると、
こうした誤解には本当によく出会います。

でも実際には、
治療と仕事の両立は、企業規模にかかわらず起きる問題です。

むしろ人手に余裕のない中小企業ほど、
社員が治療を続けながら働ける仕組みを持っているかどうかで、
経営への影響が大きく変わります。

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精神科産業医が考える 管理職が“部下の相談で病まない”ために

「最近、管理職の元気がないんです」

企業で面談をしていると、経営層からこんな言葉を聞くことがあります。

話をたどっていくと、原因はだいたい似ています。
本人の気合いや資質ではなく、役割の置き方そのものに無理がある。

それは構造の問題


管理職の不調は、たいてい静かに始まります。

従業員が50人を超えたあたりから、組織は急に複雑になります。
人事は制度で手いっぱいになり、経営は数字と戦略に集中する。
その間に立つ管理職が、自然と「相談の受け皿」になります。

業務の悩み
人間関係の摩擦
家庭の問題
そして、メンタル不調の兆し

すべてが、現場の上司に流れ込む。

これは偶然ではありません。
構造上、そうなりやすいのです。

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精神科産業医が考える 社員のSNS炎上

すわ!社員のSNS炎上


社員のSNS炎上が起きたとき、会社はどう動くべきか。

精神科産業医として現場を見てきた感覚で言えば、
あれは単なる法務案件ではありません。
むしろ、人と組織の問題がむき出しになる瞬間です。

炎上が起きた直後、経営者や管理職の頭の中は穏やかではいられません。
怒りもあれば、不安もある。裏切られたような感覚も出てくるでしょう。
「早く処分を決めないと」という焦りも自然な反応です。

ただ、その感情の勢いで動くと、だいたい事態はこじれます。

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